手元の資金で繰上返済をすると、利息がいくら減るのかを計算します。同じ金額でも「期間短縮型」と「返済額軽減型」で効果がまったく違うため、2つを切り替えて比べられるようにしました。
くわしい使い方
現在のローン残高・金利・残りの返済期間を入れると、繰上返済をしなかった場合の利息総額が基準として表示されます。そこに繰上返済の金額と実行時期を入れると、利息がいくら減るかが出ます。
結果には「投じた額の何%が利息の削減として返ってきたか」も表示されます。100万円を繰上返済して利息が27万円減れば、その資金は27%の効果を生んだことになります。他の使い道（投資・貯蓄）と比べる判断材料になります。
期間短縮型と返済額軽減型の違い
残高3,000万円・金利1.0%・残り30年のローンで、5年後に100万円を繰上返済した場合を比べると、期間短縮型は利息が約27.7万円減って完済が13か月早まります。返済額軽減型は利息の削減が約13.1万円で、毎月の返済額が約3,700円下がります。
同じ100万円でも、利息の削減額は2倍以上違います。総支払額を減らすことが目的なら期間短縮型、家計の月々の余裕を作ることが目的なら返済額軽減型、という選び方になります。
| 期間短縮型 | 返済額軽減型 | |
|---|---|---|
| 毎月の返済額 | 変わらない | 下がる |
| 完済時期 | 早まる | 変わらない |
| 利息の削減効果 | 大きい | 小さい |
| 向いている人 | 総支払額を減らしたい人 | 毎月の負担を軽くしたい人 |
早く実行するほど効果が大きい
繰上返済で減らせるのは、その後にかかるはずだった利息です。返済初期は残高が大きく利息の割合も高いため、同じ金額でも早い時期に実行するほど効果が大きくなります。
上のツールで実行時期だけを変えてみてください。5年後と15年後では、削減できる利息がはっきり違うことが分かります。
繰上返済する前に確認すること
- 手元の現金を残す：生活費の6か月分は残しておく。繰上返済したお金は引き出せません
- 住宅ローン控除との関係：控除期間中は、控除額より利息削減額が小さいと損になる場合があります
- 手数料：金融機関やネット手続きかどうかで、手数料が無料〜数万円と幅があります
- 最低金額の条件：1万円から可能な金融機関もあれば、100万円単位のところもあります
- 他の借入：金利の高い借入（カードローン・リボ）があるなら、そちらの返済が先です
住宅ローン控除がある期間の考え方
住宅ローン控除は、年末のローン残高に応じて所得税・住民税が減る制度です。繰上返済で残高を減らすと、控除額も減ります。
そのため、控除期間中は「減らせる利息」と「減ってしまう控除額」を比べる必要があります。金利が控除率を下回っている場合は、控除期間が終わってから繰上返済したほうが有利になることがあります。
※ 元利均等返済で計算した概算です。繰上返済手数料・保証料の戻り・団体信用生命保険は含みません。
※ 住宅ローン控除の影響は計算に含まれていません。実行前に金融機関へご確認ください。
よくある質問
Q 期間短縮型と返済額軽減型、どちらが得ですか？
利息の削減額だけを見れば期間短縮型が有利です。ただし毎月の返済額は変わらないため、家計に余裕を作りたい場合は返済額軽減型を選ぶ意味があります。
Q 繰上返済はいつ実行するのが効果的ですか？
早いほど効果が大きくなります。返済初期は残高が大きく、利息の占める割合が高いためです。
Q 住宅ローン控除がある間は繰上返済しないほうがいい？
控除額より利息の削減額が小さいなら、控除期間の終了後のほうが有利になることがあります。金利と控除率を比べて判断してください。
Q 手数料はかかりますか？
金融機関によります。インターネット手続きなら無料のところもあれば、窓口だと数千円〜数万円かかる場合もあります。事前にご確認ください。
Q 入力した金額は送信されますか？
送信されません。計算はすべてブラウザ内で完結します。