年間の生活費から、経済的自立（FIRE）に必要な資産額の目安と、いまの貯蓄ペースで到達するまでの年数を計算します。目標が金額で見えると、支出の見直しがどれだけ効くのかも一緒に分かります。
くわしい使い方
年間の生活費、現在の資産額、毎年の貯蓄額、想定利回りを入力します。必要資産額と、そこに届くまでの年数が表示されます。
まず現状のまま計算し、次に年間生活費を10%下げてみてください。必要資産額も到達年数も同時に下がるため、支出の削減が二重に効くことが数字で確認できます。
4%ルールと25倍の根拠
FIREの目安としてよく使われる「年間支出の25倍」は、資産を株式と債券で運用しながら毎年4%ずつ取り崩しても、30年間資産が尽きにくかったという米国の研究（トリニティ・スタディ）に由来します。4%の逆数が25倍です。
この研究は米国市場の過去データにもとづくもので、将来を保証するものではありません。円建てで生活する日本では為替の影響も受けます。3.5%など、より保守的な取り崩し率で計算する考え方もあります。
必要資産額 = 年間生活費 ÷ 取り崩し率 （取り崩し率 4% の場合 → 年間生活費 × 25）
FIREの種類
| タイプ | 内容 |
|---|---|
| Fat FIRE | 余裕のある生活費を確保して完全リタイア。必要資産額が最も大きい |
| Lean FIRE | 生活費を切り詰めて早期に達成。支出管理の継続が前提 |
| Coast FIRE | 一定額まで積み立てたら追加投資をやめ、運用だけで老後資金に届かせる |
| Barista FIRE | 資産収入＋短時間労働で生活費をまかなう。社会保険の扱いが課題 |
日本で計算するときの注意点
- 会社を辞めると健康保険・年金を自分で払うため、生活費に社会保険料を必ず含める
- 退職翌年の住民税は前年所得ベースで請求される（現金を残しておく）
- 運用益には課税されるため、取り崩し額は税引き後で考える
- 公的年金の受給開始後は必要資産が減る。受給前と受給後を分けて計算すると現実的な数字になる
※ 4%ルールは過去データにもとづく経験則であり、将来の成果を保証するものではありません。
※ 税金・社会保険料・インフレ・為替の影響は簡略化しています。判断の前に、複数の取り崩し率で試算してください。
よくある質問
Q なぜ年間生活費の25倍なのですか？
毎年4%を取り崩す前提の逆数が25倍だからです。4%という数値は、株式と債券で運用しながら取り崩した場合の過去データにもとづく経験則です。
Q 利回りは何%で計算すべき？
楽観的な数字にすると到達年数が短く出てしまいます。3〜5%程度の控えめな設定と、高めの設定の両方で計算し、幅で判断するのが現実的です。
Q インフレは考慮されていますか？
本ツールは名目値での計算です。将来の物価上昇を織り込みたい場合は、想定利回りからインフレ率を引いた「実質利回り」を入力してください。
Q 年金があってもFIREに必要な額は変わりますか？
変わります。年金受給開始後は生活費の一部がまかなえるため、必要資産額は下がります。受給前と受給後で分けて計算すると精度が上がります。